2026年9月4日金曜日

すっぴんだと？

 

8. 今の株式市場は“本来なら下がるはず”なのに上がっている
金利が上がれば株価は下がるのが普通
でも今は上がっている
理由は
各国の積極財政
AIブームによる将来キャッシュフロー期待
ただし「AIバブル」は長く続く可能性もあるが、どこかで調整は来る

株価＝利益/金利について説明して
直感的にすると…
● 利益が増えると株価は上がる（分子↑）
例：会社が将来100万円儲ける → 株価は高くなる
● 金利が上がると株価は下がる（分母↑）
例：銀行に預けるだけで年5%増えるなら、
「株買わなくてもよくない？」となる。
具体例でさらにすいすい
● 金利が低いとき（例：0.5%）
株価=100万円÷0.005=2億円
● 金利が高いとき（例：5%）
株価=100万円÷0.05=2000万円
同じ利益でも、金利が上がると株価はガクッと下がる。

へええ 




**主なトピックとカナダの現実：**

* **住宅事情の悪化 (2:25-14:48):** カナダの特に都市部では家賃や住宅価格が異常に高騰しており、若者が一人暮らしをすることすら困難な状況です。給料の上昇が物価に追いついていない現実が指摘されています。
* **医療崩壊 (18:46-29:22):** カナダの公的医療システムは無料ですが、スペシャリスト（専門医）の診察まで数ヶ月から1年以上待たされることも珍しくありません。この待ち時間の長さが、国民の生活の質（QOL）を大きく低下させていると語られています。
* **薬物問題と治安の悪化 (29:26-34:44):** 都市部の一部地域ではドラッグの使用やホームレス問題が深刻化しており、以前よりも治安が悪化していることが示されています。
* **アイデンティティの不確かさ (34:49-44:03):** カナダ人としての誇りや定義が曖昧であり、歴史的にアメリカやイギリスの影響を強く受けてきたために、独自の国家アイデンティティを確立することに苦悩しているという深いテーマにも触れています。

**結論：**
アーロン氏は、日本の方が生活コストが合理的でQOLが高く、安全で文化的な定義がしっかりしていると感じており、それが日本での生活を選択した大きな理由であると締めくくっています。

へええ 




この動画は、池上彰氏が元・日本赤軍の最高幹部である**重信房子氏**にインタビューを行い、当時の学生運動や革命の定義、そして重信氏の現在について深く掘り下げる対談番組です。

**主なトピック:**
* **日本赤軍と革命:** 重信氏は、当時の日本赤軍がなぜ日本国内ではなく中東で活動したのかという問いに対し、「世界革命」の一環として国際的な連帯を重視していたためだと説明しています(0:08-0:25, 11:03-11:42)。
* **学生時代の背景:** 池上氏と重信氏は同世代であり、当時の神田周辺での学生デモの熱気や、バリケード封鎖といった時代背景を回顧し合っています(8:17-10:38)。
* **出所後の生活:** 2022年に21年の獄中生活を終えて出所した重信氏は、現在は普通の市民として穏やかに暮らしつつ、パレスチナ問題について講演や執筆活動を行っていると語っています(3:37-4:16)。
* **反省の意図:** 重信氏は、日本赤軍の解散や謝罪について、社会や関係者に対して自分の考えを伝え、現在の姿を見てもらうための出発点であると述べています(5:07-5:56)。

へええ 


 

 よく観ているね。知らない映画も多い。 「ご厚情にあずかります」・・・なんかのときに使いたいなあ・・・・ やっぱゴミは持ち帰るんだな。 ややウケ すっぴんだとどんなかんじ？




**主なハイライト:**

*   **圧倒的な推論能力:** 最難関の数学ベンチマーク「FrontierMath」で、既存モデル（AnthropicのClaude Fable等）を上回る性能を見せており、数学的論理構築において極めて高い水準に達しています (15:10 - 18:20)。
*   **未知の環境への適応力:** 「ARC-AGI-3」という、AIにとって未知のパズル環境を解くベンチマークで驚異的なスコアを記録。基礎能力の高さが評価されています (6:18 - 12:40)。
*   **PC操作機能（コンピューターユース）:** 音声指示でPC上の操作を自動化する機能が強化され、実務での活用が期待されています (25:16 - 27:30)。
*   **3Dモデリング:** 言語モデルベースでありながら、非常に高い精度で3Dモデルを生成できる点が特筆されています (20:41 - 22:50)。

**技術的な大転換:**
GPT-6では、従来の「Chain of Thought（思考の連鎖）」のように人間が理解できる言語で思考過程を出力するだけでなく、内部で人間には解読できない**「リカレント・デプス（再帰的深さ）」**や**「連続空間」**での推論を行っている可能性が高いと指摘されています。これにより、性能は劇的に向上しましたが、同時に「AIがどのようにして答えに辿り着いたのか」という**説明可能性（解釈性）の低下**が課題として挙げられています (36:00 - 51:30)。
どこまで進化するんだろうな。


ジェームズ・ダイモン氏の「現在の価格では株式や米国債を買わない」という発言は、市場関係者や投資家の間で「妥当な警戒論」から「ポジション・トークや立場上の慎重姿勢」まで、賛否両論の様々な受け止め方をされています。

世間および市場での主な評価や解釈は以下の通りです。

1. 肯定・同意する見方（「妥当な警鐘」）

  • 財政赤字とインフレ圧力への共感
    米国政府の債務増加（40兆ドル突破）や慢性的な財政赤字が金利上昇圧力を生んでいるという指摘は、債券市場の専門家からも強く支持されています。特に超長期債（30年債など）の利回り上昇やタームプレミアムの拡大は、ダイモン氏の懸念通りの動きと捉えられています。

  • 株式の割高感（株式益利回りと金利の逆転）
    S&P500などのインデックスが高値を更新する一方で、株式益利回りと10年債利回りの差（イールドスプレッド）が極めて縮小しているため、「リスクに対して株式リターンが見合っていない」という分析はプロの機関投資家筋でも納得感が強い意見です。

  • AIブームへの冷静な視点
    AI関連銘柄への資金集中を「ITバブル初期」になぞらえた点についても、足元の企業業績（実益）以上の期待先行を警戒する層から強い同意を得ています。

2. 懐疑的・批判的な見方（「ポジショントーク・過度な弱気」）

  • 銀行トップとしてのポジショントーク
    JPモルガンをはじめとする大手銀行は、流動性や金利リスクの管理、規制対応を極めて重視します。また、金利が高止まりする局面は銀行の貸出利ざや（NIM）にとって必ずしも悪ではないため、「景気後退や金利高を煽ることで自社のリスク管理や利ざや確保を正当化している」と見る向きもあります。

  • 強固な企業業績（ファンダメンタルズ）との乖離
    株式市場の強気派からは、「ダイモン氏は慎重すぎる」との反論が出ています。実際に米国企業のEPS（1株あたり利益）は力強く拡大しており、株価上昇は単なるバブルではなく企業業績の拡大によって支えられているという主張です。

  • 「オオカミ少年」的な側面
    ダイモン氏は過去にも度々「経済のハリケーンが来る」「金利が7%まで上がる」といった過激な警告を発してきましたが、米経済は想定以上の底堅さ（ソフトランディング傾向）を見せてきた経緯があります。そのため、個人投資家の間では「いつもの慎重論」「聞き流してもよいレベルの警戒感」と受け止める声も少なくありません。

3. 個人投資家への示唆と市場の受け止め

総じて市場は、ダイモン氏の発言を「そのまま鵜呑みにして全資産を売却するような材料ではないが、ポートフォリオのリスク管理を見直す良い契機」と捉えています。

  • インデックス一括投資への警鐘：市場全体（S&P500など）が高値圏にあるため、一括投資より時間分散（積立投資）や銘柄選別が重要。

  • 資産分散の再構築：株式と債券が同時に下落するリスクに備え、短期債、現金、ゴールドなど「逆相関が機能しやすい資産」の比率を意識する重要性が再認識されています。

なるほど 

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