日本の自由と平和、経済的繁栄が維持できるなら米国でも中国でもどっちでもいい。「アジアの家族」と共に米帝に対抗するの、何かを思い出しそうになる(一敗) https://t.co/Cjkj7WOvlu
— フォン・アカリーフェン (@Akalieffen_Plan) April 18, 2025
高市さんには無理だな。 日本社会が女性に「可愛い」を強要しているというのは嘘だな。女子力は国家のために使ってこそ、だな。 https://t.co/rtWGZro720
— buvery (@buvery2) April 18, 2025
もともと西洋では、老いの捉え方がアジアに比べて否定的だった。p185
人文主義者トーマス・モアは『ユートピア』(一五一六)で、求婚の際には――馬の品評会なみに――互いの裸をじゅうぶん見せ合うべきと書いて、肉体のチェックを勧めた。同じくルネサンスに大きな影響を与えたエラスムスは、老いを病気と捉えていた。彼は『痴愚神礼讃』(一五一一)でも、「地獄から帰ってきたような魔のごとき老婆たちが、『人生は楽しい』などと言っているのを聞くほど滑稽なことはない。彼女たちは雌犬同然にさかりがつき、ギリシャ人曰くの〈山羊の臭い〉がしている」と口をきわめて黙っている。また当時のベストセラー『阿呆船』(一四九四、ゼバスチャン・ブラント作)には、「老婆を妻に持つと、良い日はせいぜい一日で、痩せた畑に実はならず、楽しいことはひとつもない」などとあるし、デュ・ベレーの詩篇『オリーブ』(一五四九)には、「おお、老婆よ、汚い老婆。老いさらばえた、この世の恥よ、見るがよい。十五になったばかりの、あの乙女を」と、若い女性と比較することで老女を辱めた。p186
という記述がある。アメリカなんかこの老いに対する抵抗ーー日本でもあるが・・・強いんじゃないかなああ。
4月21日発売の映画秘宝6月号は『サブスタンス』と女性監督ホラー映画ブーム特集! 『サブスタンス』は『死霊のしたたり』『フロム・ビヨンド』『溶解人間』『ブレインデッド』オマージュという東京ファンタとスプラッター映画ブーム世代は涙なくしては観れない大傑作ですよ! pic.twitter.com/ukXxkunoCN
— 町山智浩 (@TomoMachi) April 10, 2025
この映画もそうした文脈でみるべきなんだろうな。
Politics · Trending 年金3割カット 16.4K posts Business自民党茂木敏充
— 考察系X白犬 (@shiroinuproject) April 17, 2025
年金3割カット‼️ゴルァ‼️
消費税は社会保障には
使われてない
輸出大企業の還付金と
法人税減税
(50%→20%)
でほぼなくなる
経団連は還付金でウハウハ
経団連から金もらえて
自民党もウハウハ
これが真実だ
pic.twitter.com/XpyqHs1H9Z
自民党も終わったな。
サプライロス型インフレではだめ、デマンドプル型インフレへ少子化人手不足で投資が増える高齢者への年金増額で需要が増える
とのことです。
buvery reposted
日本のドローン開発はどうなっているのか?やはりあれだけ大量に使用しているからには、国産体制もジョジョに整ってくるのであらう @hirohiro37 @Col_AYABE
— 多田 将 (@sho_tada) April 17, 2025
最も高価な部品である赤外線カメラも国産化したことで、1機あたり30,000フリヴニャ(10万円くらい)に抑えられている、とのこと https://t.co/j7mrCrApV2
フジメディアHDの大株主、米投資ファンドからフジの取締役に推薦されたSBIの北尾会長、オールドメディアをボロクソw🤭
— Tokyo.Tweet (@tweet_tokyo_web) April 17, 2025
「アメリカ大統領選挙でも兵庫県知選挙でも、既存メディアはSNSに負け」
「偏った報道、既得権益の主張通りの報道に、もう一般の視聴者は『ウンザリ』なんです」 pic.twitter.com/wVpS9h7eQN
芸能界問題を通じて芸能界・テレビ局は本当汚いところだな・・・というのはわかった。
大手新聞社も情けない。
審査して、未納が特定期間経過したら在留資格剥奪、強制退去になるような法律はないのか?法務大臣が外国人保険料未納問題を解決できます!
— 松村麻里 (@marimm2024) April 17, 2025
いわゆるビザの審査において、
「保険料の納付状況の確認と悪質な滞納者には許可を認めない」と各地方入管へ通達をお願いします。
これは既にガイドラインとして定められているものですが、しっかりと運用されていません。… pic.twitter.com/b07ljG5Pp3
オルカンもやばいわけ?中国政府が米国への反撃を加速させた場合、トランプ大統領が中国株を米国で上場廃止を命じる可能性がありますが、その結果何が起こるのか?
— mei (@2022meimei3) April 17, 2025
ホワイトハウスが中国株の上場廃止を真剣に検討していると言うメディア報道(ウォール・ストリート・ジャーナルやブルームバーグを含む)が相次いでいます。… pic.twitter.com/dS4OZM0FKy









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