こういうの考える人・・・うまいよなああ。the ideal age to get married:
— naiive (@naiivememe) March 14, 2026
biologically 15, socially 26, legally after 18, culturally 24-28, economically above 30 and logically never. pic.twitter.com/vHzBEyWLfk
町山智浩 repostedイランじゃない。
— 須賀川拓🇯🇵戦場ジャーナリスト Hiroshi Sukagawa (@HiroshiSukagawa) March 14, 2026
レバノンじゃない。
湾岸諸国じゃない。
ガザでもない。
これはイスラエルによって、パレスチ・ナヨルダン川西岸で起きていること。 https://t.co/61rhG8yu4Q
イスラエルはナチ化しているんじゃないの?(翻訳文)
— 横山 祥一 (전상일) (@sICknXi7EwcKLRL) March 13, 2026
イスラエル軍は、飢えで衰弱しきったパレスチナ人を娯楽のために殺害している。 アメリカ人の傭兵デビッド・マッキノッチは、イスラエルがガザでジェノサイドを行っていることを共有したビデオで暴露している。… https://t.co/dPnFmeI4S9
現金はもらってなくても、詐欺的出資依頼してすでに出資はあったわけだろう?・・・・やばいだろうな。竹田恒泰ようやくお縄か? https://t.co/BRzIAoow4H
— 猫のリュックくん (@nekoruck) March 14, 2026
どうなるかな?中国の巻き込まれっぷりがw国際的な非難と圧力が中国に向かうコースw https://t.co/ZRMHZ2JLBs
— kazukazu (@kazukazu881) March 14, 2026
kazukazu reposted
The strike on Kharg Island could be a turning point in this war. Trump may see escalation as his off-ramp but so could Iran. The end will likely not be Iranian backing off but inflaming the Gulf.
— Vali Nasr (@vali_nasr) March 14, 2026
元の投稿内容(要約)
The strike on Kharg Island could be a turning point in this war. Trump may see escalation as his off-ramp but so could Iran. The end will likely not be Iranian backing off but inflaming the Gulf.→ つまり「双方がエスカレートしてこそ本当の交渉が始まる」という、かなり現実的かつ冷徹なゲーム理論的な読みです。・・・・・総括:なぜここまで炎上しているか
- ハルグ島への攻撃は「この戦争の転換点」になり得る
- トランプはエスカレーション(さらなる攻撃)を「脱出路(off-ramp)」=交渉のためのレバレッジとして使う可能性
- イラン側も同じくエスカレーションをレバレッジに使う可能性が高い
- 結果として、イランが簡単に引くのではなく、湾岸(Gulf)をさらに炎上させる方向に進む公算が大きい
要するに、この一つの投稿は「学術的分析」として書かれたはずが、現在進行形の戦争とイラン人のトラウマの中で「体制擁護」と解釈され、猛烈な反発を呼んでいる典型例です。現在のイラン情勢(インターネット遮断2週間超、国内強硬姿勢、湾岸緊張)では、中立的・現実的な分析すら「敵側」と見なされやすい空気が強く出ています。
- Kharg島攻撃はイランにとって輸出原油の90%以上を扱う生命線。軍事施設だけをピンポイントで叩かれたことで「まだ本気じゃない=次は油田・施設本体を狙える」というトランプの脅しが効いている状況
- 反体制イラン人にとっては「今こそ体制崩壊のチャンス」なのに、Vali Nasrが「イランは引かず、さらにエスカレートする」と予測したことが「希望を潰す」「体制延命論」と受け取られた
- 彼の過去の著作・発言(イラン体制の戦略を深く分析する立場)が、体制側に有利な読みと見なされやすい
長引くんじゃないかな?
#BREAKING: Lawrence: “Stupid is an accurate but woefully inadequate word to describe the Trump team’s approach to Donald Trump’s war. New reporting by the New York Times indicates there is even more proof that from the start, they have had NO IDEA what they are doing and no… pic.twitter.com/XgcMbxD0it
— Emoluments Clause (@Emolclause) March 14, 2026
Donald Trump’s war. イラン戦争とか、イスラエルイラン戦争・・・とかじゃなくてトランプの戦争
世界中でトランプの侵略戦争に不満が高まるだろうな。フランスでのガソリン価格はなんと2ユーロに近づいている。
— 西村 カリン (Karyn NISHIMURA)💙💛 (@karyn_nishi) March 14, 2026
1リットルあたり350円。
Trump to NATO allies who didn’t pay up (2024): “No, I would not protect you. In fact I would encourage them (Russia) to do whatever the hell they want.”
— Canada Hates Trump (@AntiTrumpCanada) March 14, 2026
NATO allies to Trump’s request for military help (2026): “Go fuck yourself, pedophile.” pic.twitter.com/jYUXyzfhJe
“Go fuck yourself, pedophile.”
カナダも怒っているひとおおいのかな。
葬式仏教は堕落だな。日本人の墓参りは、儒教の影響です。儒教は大陸から伝来した仏教の中にも隠れて入っているので、日本人は墓参りを仏教だと思っていますが、違います。というのも、モンゴル族はチベット仏教だけれど、墓を作らないんです。聞いた時は驚きましたね。 https://t.co/xXQ8Gpb7Mp
— buvery (@buvery2) March 14, 2026
現金を多く保有する企業
— Spica (@CasseCool) March 14, 2026
ウェルスマネジメント中心の高流動性のために3.7兆円を保有する大和証券、今の円安でも世界3位
長かったデフレと低金利+株主還元より事業防衛を優先し海外収益を国内還流しない日本企業は、現金保有傾向が高い。 pic.twitter.com/9l2eoiFnjo
なんで証券会社の現金保有率が高いか手短に教えて
Grok
日本の証券会社(特に大和など)の現金保有率が高い主な理由を一言でまとめると:「顧客から預かった大量の現金(売却代金・未投資資金)が分別管理で手元に滞留し、すぐ使えない」プラス 急な引き出し対応のための流動性確保
日本企業特有の守り重視(予防的キャッシュ保有)
預り金は自分のではないよね?
Grok
はい、預り金は完全に顧客の資産で、証券会社のものではありません。一言で言うと:顧客のお金(売却代金・未投資資金など)を分別管理義務で自分の資産と混ぜず、手元に置かざるを得ないから、現金が大量に見える。これが証券会社の「現金保有率が高い」最大の理由です。
- 自由に使えない(信託銀行へ信託など)
- 破綻しても顧客に全額返還される仕組み
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