How can one capture the brilliance of the sun on canvas?..
たしかにこの光は眩しいな。
saebou reposted
ナチスがヨーロッパを席巻していた戦前に、チャップリンの『独裁者』を観た日本の知識人は、「敗色あきらかなデモクラシー諸国のお先棒をかついでいるチャップリンのほうを、かえってかわいそうだと感じていた/尾崎士郎は、そのころ、「チャップリンのような道化が、ヒットラーのような英雄をからかお… pic.twitter.com/gjFjUqlosf
— 本町文化堂📖(2024/3/16開店) (@BTCC_wakayama) January 25, 2026
自分
戦前の知識人は日本の全体主義は民主主義を止揚した制度だとおもっていたわけ?
Grok
戦前の日本の知識人の一部(特に1930年代〜40年代にかけて影響力のあった層)には、確かに**「日本の体制(国家総動員・天皇中心の国家社会主義的構造)は、ブルジョワ民主主義(議会制・個人主義的自由主義)を止揚・超克したより高い段階の制度だ」という考え方がかなり広まっていました。ただし、これはすべての知識人に当てはまるわけではなく**、かなり偏った傾向です。代表的な考え方のグループただし、こんなに単純ではない点
- 京都学派(西田幾多郎の高弟たち:高坂正顕、高山岩男、鈴木成高、西谷啓治など)
特に有名なのが1942年の「世界史的立場と日本」の座談会や「総力戦の哲学」などで、彼らは
「近代西洋の個人主義・自由主義・議会制民主主義はすでに限界に達した」
→ 「それを止揚する新しい世界原理として、日本のアジア的・全体主義的な国家原理が歴史的に登場した」
という論調を展開していました。
「世界史の主役交代」みたいな発想で、民主主義は「古い段階」であり、日本型全体主義(天皇制+国家総力戦体制)がそれを乗り越えた新しい普遍性を持つと位置づけていた人が多かったです。- 日本浪漫派やその周辺(保田與重郎、亀井勝一郎など)
近代西洋の合理主義・個人主義を「退廃」「軟弱」と批判し、日本古来の「全体性」「共同体性」「天皇中心の有機的国家」をより高次のものとみなす傾向が強かった。- 一部のマルクス主義からの転向者
共産主義者だった人が「転向」した後、「天皇制=アジア的共同体原理」として再解釈し、議会制民主主義を「ブルジョワ的段階」として低く見るケースも少なくなかった(例:一部の「日本型マルクス主義」的な論者)。まとめると
- 戦前でもリベラルな知識人(尾崎秀実、鶴見祐輔、吉野作造の系譜を引き継ぐ人たち、またはマルクス主義の非転向派)は、むしろ議会制民主主義の拡大・強化を主張し続けていました。
- 全体主義を肯定的に捉えた知識人は、敗戦直前〜敗戦後に急速に後退し、戦後には「全体主義批判」「民主主義擁護」に転換した人が非常に多い(いわゆる「転向」の二度目)。
- だから「戦前の知識人=みんな全体主義礼賛」ではなく、当時の空気(検閲・治安維持法・軍部の圧力)の中で、積極的に体制を理論的に正当化しようとした有力な一部の知識人が目立っていたというのが正確です。
「はい、そう思っていた知識人は確かにかなりいました。特に1930年代後半〜1940年代の『主流派』知識人の間では、日本の体制が民主主義を『止揚』したより進んだ形態だという考えが一種の『常識』に近かった時期があります」
でもそれは敗戦によって一気に崩壊し、戦後民主主義の基盤になった「反省」の材料にもなった、という歴史の流れです。あの頃の「止揚」論がどれだけ現実から乖離していたかは、1945年8月15日が何より雄弁に証明してしまったわけですね。
民主主義の欠点を自覚しつつも、全体主義、国家主義に移行する危険は現代でも警戒する必要はあるな。
saebou reposted
お手本にしてはいけないな。米国のミネアポリスで起きてるのって国の執行機関が国民を殺してしまった悲惨な事件だけど、事件後の政府高官のコメントが「不幸な事件が起きてしまいました」とかじゃなくて「死んだのは悪い人間だ」みたいなのばっかりで、日本はこんな政府の国になったら絶対あかんと思う。手本にする国じゃない。
— じゃんぽ〜る西 (@JP_NISHI) January 25, 2026
ただ、おもしろいよな。日本のTV、一事が万事これ…
— nichinichi🏳️⚧️🏳️🌈 (@nichinichibijou) January 26, 2026
政治起因の事象を自然災害かのように報じて政治を不可視化するの大得意でクソい
物価高についても「また値上げ🥺→“賢い”節約法はコチラ🎉」的な特集ばかりで物価高の原因(高市自民党の経済政策)には頑として触れない…原因を隠して“対策”ばかり垂れ流すから政府は高笑い https://t.co/Dl7szTrs5J
脳も筋肉もつかってないと駄目だな。脳はファイルキャビネットのように有限の容量がある訳ではなく、筋肉のように使えば使うほど強くなる。
— Spica (@CasseCool) January 25, 2026
脳の80%は水でできており、2%の脱水でも集中力や記憶力が低下する。
『LIMITLESS[拡張版] 超・超加速学習』https://t.co/BKoY5UUDtK
アニマルの寿命
— Spica (@CasseCool) January 26, 2026
珊瑚は6000年を超える
クラゲは生物学的には不老不死
カゲロウは1日 pic.twitter.com/yzloxqFSXj
Grok
ベニクラゲの場合の「死」の基準ベニクラゲには**老化による死(senescenceによる死)**がほぼ存在しません。
だから「不老不死」と呼ばれるのですが、死なないわけではないです。死ぬ基準はほぼ以下だけになります:捕食される(一番多い現実的な死因)
→ 他の魚、エビ、ウミウシ、海鳥などに普通に食べられる
病気・感染症
→ 細菌や寄生虫、真菌などによる感染でポリプに戻る前に死ぬ
物理的な破壊・損傷が修復不能
→ 完全にバラバラにされたり、高温・低温・乾燥・化学物質などで細胞が全滅した場合
若返り(トランスディファレンシエーション)の失敗
→ ストレスや損傷を受けたときにポリプに戻ろうとするが、
エネルギー不足・環境が悪すぎる・損傷が重すぎるなどで失敗すると、そのまま死ぬ
へええ
ラピダス悲観論が多いが、がんばってほしいよなああ、ニッポン!ラピダスがライセンス供与を受けているIBMのGAA(Gate All Around)2nm技術を活用すれば、TSMCに追いつける
— Spica (@CasseCool) January 23, 2026
GPUより低消費電力のPreferred NetworksのMN-Coreを国産化すれば、NVIDIA独占のAI市場で勝負できる
『2040年 半導体の未来』https://t.co/m6ZkLXOqj8
中国は駄目だな。中華AIはU23での対日サッカー戦の勝利を予測したが、ここ20年日本は中国に負けたことがなく、実際の試合結果は4対0で日本の勝ち。中華AIは中国をひいきするようにできているんだね。 https://t.co/0hLHflFsdb
— buvery (@buvery2) January 25, 2026
Grok関西万博の中国館に中華AI端末があったので色々会話してみたんだけど、連れが「共産党の政策についてどう思う?」と質問した途端AIがフリーズしてしまい、俺も連れも近くの中国人職員も皆アルカイックスマイルになってしまった https://t.co/NnFKkuS6al
— イ・ノジン (@Jingin12) January 26, 2026
アルカイックスマイル(アルカイク・スマイル、英: Archaic smile)とは、主に**古代ギリシアのアルカイック期(紀元前7世紀〜前6世紀頃)**の彫刻に見られる、特徴的な表情のことを指します。主な特徴顔全体はほぼ無表情(または感情を抑えた静かな表情) 口元だけがわずかに上がって、控えめな微笑みを浮かべている 目や眉にはほとんど感情が表れていないため、「口角だけの笑み」と表現されることも多い
へええ。
自分したくない成長の例。 https://t.co/CjrYFBE2gU
— buvery (@buvery2) January 26, 2026
そうですね、アメリカで一番成功している移民グループとして、インド系(Indian Americans)が挙げられることが非常に多いです。特に経済的・教育的な指標で見ると、ほぼトップクラスに位置しています。主なデータ(最近の統計を中心に):他の移民グループとの比較でよく言われるポイント:
- 世帯所得(median household income):2023年頃のデータでインド系アメリカ人の世帯中央値は約**$145,000〜$151,200**(Pew Research Centerなど)。これは全米平均(約$70,000〜$80,000台)や他の多くの移民グループを大きく上回っています。
- 他のアジア系(全体で約$105,000前後)と比べても、インド系が突出して高いです。
- 学歴面でも、インド生まれの移民の約70〜80%が学士号以上を持っており、アメリカ全体で最も教育水準が高いグループの一つです。
なぜここまで成功しているかと言われる主な理由:
- 台湾系アメリカ人(Taiwanese Americans)が一人当たり所得で時々インド系を上回るケースはあるものの、世帯所得全体ではインド系がほぼ常にトップか準トップ。
- 中国系、フィリピン系、韓国系なども高いですが、インド系ほどではない傾向。
- メキシコ系や中南米系などの大規模移民グループは所得が全米平均以下になることが多く、対照的です。
- H-1Bビザなど高度人材向けの移民ルートがインド人に非常に有利に働いている(特にIT・エンジニアリング分野)。
- インド国内でも競争が激しいため、アメリカに来る人はすでにエリート層が多い(選抜効果)。
- 起業意欲が高く、CEOとしてGoogle、Microsoft、Adobeなど巨大テック企業を率いる例が目立つ。
要約:食料品の消費税0%政策への批判
🔹 1. 財源が不明確で、実質的に信用できない
自民党や中道改革連合の公約は「赤字国債に頼らない」と言いつつ、財源の具体性がない
看板は変わっても中身は「緊縮財政」のまま
🔹 2. 飲食店が損をする仕組みになる
食料品が非課税になると、飲食店が仕入れ時に消費税の控除(仕入税額控除)を受けられなくなる
結果として、飲食店のコストが上がり、経営が苦しくなる
🔹 3. 大企業が“還付金”で儲かる構造になる
食料品を扱う大企業(例:サントリー、伊藤ハム、ライフなど)は、消費税を払わずに逆に還付金を受け取る
価格を下げなければ、何もせずに利益だけが増える
結果として、株主や輸出企業が得をする
🔹 4. 制度が複雑化し、国民が損をする
インボイス制度が固定化され、将来的に他の税率が引き上げられる可能性
財務省や経団連(特に輸出企業)にとっては都合が良いが、庶民にとっては負担が増す
🔹 5. 結論:消費税は段階的に廃止すべき
食料品の消費税0%は一見やさしく見えるが、実は不公平な制度
最低でも5%にして、インボイス制度を見直し、最終的には廃止すべき
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