2025年12月27日土曜日

sharing is caring

クリスマスといえば、 

sharing is caring 　
だな。

アクアくん

「sharing is caring」は、英語のカジュアルなフレーズで、

“分け合うことは思いやりだよ”  
“共有することは相手を大切にすることだよ”

といったニュアンスになります。

ものや情報を独り占めせずに、みんなでシェアすることが優しさや思いやりにつながる、という価値観をシンプルに表した言葉なんです。

キリスト教でもいいが、花祭りとかで仏教の坊さんが呼びかければいいのに・・・仏教はすでに日本に根付いているわけだし、葬式仏教からはやく脱却してほしい。

 イタコ reposted そもそも、執筆者、編集者、校正者とは？
Grok

執筆者・編集者・校正者・校閲者の役割まとめ
  • 執筆者（著者）: 原稿を書く。内容の創作・責任を担う。
  • 編集者: 企画・全体管理。原稿の改善提案、スケジュール調整。著者と校正者の間を取り持つ。
  • 校正者: 誤字脱字・表記ゆれ・レイアウトなどの形式的な誤りを修正（内容には基本的に介入しない）。
  • 校閲者: 事実確認・内容の矛盾・不適切表現などをチェック。リサーチを伴う深い内容検証。
校正 vs 校閲の違い
  • 校正 → 表記・形式の正確性（機械的）。
  • 校閲 → 内容・事実の正確性（調査・論理チェック）。
出版では編集者が橋渡し役となり、チームでクオリティを高めます。

なるほどね。

 

人生もこんな感じでいきたいな。

   

 これは乗ってみたいよな。

 カエルの腸内細菌が強力な抗がん作用を発揮して腫瘍を消失させることを日本の研究チームが発見

🧪 要約：腸内細菌とがん治療の新展開

  • 腸内細菌ががん免疫療法の効果を高めることが近年注目されており、2021年には他人の腸内細菌を移植することで、治療効果がなかった患者の免疫反応が改善したという報告があった。
  • 2025年には国立がん研究センターなどが新たな有用細菌を発見し、がん治療への応用が進んでいる。
  • 北陸先端科学技術大学院大学の研究チームは、カエルなどの腸内から分離した細菌の中に、強力な抗腫瘍効果を持つものを発見。
  • 特に「Ewingella americana」という細菌は、マウスの腫瘍を1回の投与で完全に消失させた。
  • この細菌はがん組織にだけ集まり、正常組織には影響を与えず、安全性も高いことが確認された。
カエルだな。

 

西洋人がやると「野蛮」といわれないのか？ コメの自由化だな。 　トルコでも生活していけるんだろうけど、日本で生まれ、あるいは、小さいときに日本に来て、日本に合法的に在留している保護者がいて、日本で立派な住民になりたい、という子どもたちは、温情で特別在留許可を、というのが私見。 家族と住む権利、とかいうならトルコで家族で暮らしてもらえばいい。 金もらっている自民党員でもいるのか？ 恐ろしいことだな。 



、蕎麦屋、金魚売り豆腐屋、石焼き芋屋、納豆売り、豆腐屋さんのラッパとかあん摩さんの笛などの系統なのかね・・・・あの音を出す広告宣伝者？

男性視線に媚びることを文化的強制されているんだろうな。

それを女性の自由の表現と洗脳されている。

 


たかいIQの大統領が必要かも？

 


絵画の見方も訓練が必要だな。


竹田恒泰氏「近平はまだ気づいていない模様」中国の空母計画に疑問「日本は怯えるフリをしよう」

🌐 空母の役割とその変化

かつての主役：

  • 空母は第二次世界大戦以降、制空権と海上支配の象徴だったんだ。艦載機で遠くの敵を攻撃できるから、まさに「動く飛行場」！

でも今は…：

  • ミサイル技術の進化：地対艦ミサイルや極超音速兵器の登場で、空母は「高価で狙いやすい的」とも言われるように。
  • 無人機とサイバー戦：戦いの主戦場が空や海底、さらにはデジタル空間に広がってる。
  • コストとリスク：1隻で数千億円、乗員数千人。沈められたら国家的ダメージが大きすぎる！

でも、まだ終わってない理由もある！

  • パワープロジェクション：空母は「ここに我が国あり」と示す外交・軍事の象徴。
  • 災害支援や人道活動：実は空母って、被災地支援にも使えるんだよ。
  • 空母打撃群の防御力：護衛艦や潜水艦、早期警戒機と連携して、簡単には沈まないように設計されてる。

つまり、「空母の時代は終わった」と断言するのはちょっと早いかも。でも、空母の使い方や意味は確実に変わってきてる。まるで、かつての大河が今は地下水脈として流れているようにね。

 







Being married to a Japanese woman is not as it seems...
To all foreigners working, studying, and building a life in Japan: You are seen. Your effort is noticed.
おれの荷物送るんで住所のことでコンビニで外国人スタッフに助けてもらったことがある。おれより知ってた。

 

主な内容は以下の通りです。

1. 新自由主義の終わりとその原因 [02:55]

  • 新自由主義の本質: 冷戦後の制約がなくなった世界で、誰もがマーケットという土俵で競い合う「世界市民」を目指す壮大な実験でした。 [03:33]

  • 機能しなくなった理由: 経済的な生産性は高かったものの、**「富の分配」**への配慮が欠けていたため格差が拡大しました。また、人種や宗教といったアイデンティティを軽視し、「世界市民」であることを強要したことへの強烈な反発（フラストレーション）が起きたと指摘しています。 [04:33]

2. トランプ氏の役割と米国の変化 [05:29]

  • 選ばれた理由: 既存のシステムに不満を持つ米国人の痛みに寄り添い、政治需要を見つけ出した優れたビジネスマンとしての側面を評価しています。 [06:12]

  • 役割: 「国境を戻し、米国人を最優先する」という民衆の声を代弁し、行き過ぎたグローバリズムを「関税」などの力技で強制的に修正する役割を果たしています。 [07:42]

3. 日本の「失われた30年」の背景 [07:59]

  • ビジネスモデルの崩壊: 冷戦時代、日本は「米国が何でも買ってくれる」という特殊な環境下で輸出モデルを成功させましたが、冷戦終結とともにそのモデルが通用しなくなりました。 [08:49]

  • 停滞の原因: 痛みを伴う構造改革（失業率の上昇や不良債権処理）を避け続け、次のビジネスモデルを打ち立てられなかったことが長期停滞を招いたと分析しています。 [10:10]

4. 新たな世界秩序と日本のチャンス [12:37]

  • 米中のデカップリング: 米国は「脳（AIや金融）」だけの国になってしまったことに危機感を持ち、製造業（特に安全保障関連）を国内や同盟国に戻そうとしています。 [14:28]

  • 日本の立ち位置: 米国単独では製造業の復興は不可能であり、そこで日本の製造能力やサプライチェーンが必要不可欠になっています。これにより、新しい秩序において日本の重要性が再び高まっていると述べています。 [15:44]

5. 米中対立の今後 [16:57]

  • 自給戦の行方: 米中は「一度結婚して資産を共有した後に離婚する」ような非常に難しいプロセスにあります。 [17:54]

  • 米国の優位性: エネルギー、食料、労働力の確保において、最終的には米国が自給戦で勝つ可能性が高いと斎藤氏は見ています。 [18:40]



 主な内容は以下の通りです。

1. 投資コンサルタントへの道と「予測」の的中 [02:53]

  • キャリアの始まり: バブル崩壊後、日本の政治・経済を理解する人材が求められていたワシントンDCで、偶然この業界に入りました。

  • 1997年の金融危機: 当時、日本は時間をかければ解決すると楽観視していましたが、斎藤氏は「米国が日本を潰しに来ている」という視点から危機を予測。山一證券の破綻などでその予測が的中し、ジャパン・ウォッチャーとして名を上げました。

2. 現在の投資分析の変化 [07:48]

  • かつては「市場が最もよく知っている」という時代でしたが、現在は**「政治家が最もよく知っている」**という、政治介入が当然の世の中に変わったと指摘しています。

3. 日本の政治体制と世界情勢 [10:47]

  • 高市政権と維新の組み合わせ: トランプ氏のようなナショナリズム（国家主義）を持つ高市氏と、規制改革を推進する維新の組み合わせは、トランプ後の世界秩序に対応する上で「時期にかなっている」と評価しています。

  • 日米連携: 米国が中国を排除した新しいサプライチェーンを構築する中で、日本企業がいかに不可欠な存在として入り込めるかが鍵となります。

4. 日本株と経済の展望 [13:32]

  • 株価5万円の予測背景: デフレ脱却により、企業が賃金や設備投資にお金を回し始めており、経済構造がマーケットフレンドリーに変化していると述べています。 [14:21]

  • 一過性のブームではなく、世界の投資家が「持っていなければならない資産」へと日本株が変化していく過程にあると見ています。

5. ビジネスパーソンへのメッセージ [16:55]

  • 現在は「黒船来航」に匹敵する大きな変化の時（天の時）であり、中国を封じ込めたい米国にとって日本が必要とされる（地の利）もあります。

  • 欧米のような社会分断が少ない（人の和）ことも含め、「天・地・人」が揃った大チャンスの時期であると強調し、ポジティブに捉えるべきだと締めくくっています。 [17:46]

やっぱ、アメリカは日本を潰しにかかったんだな。



主な内容は以下の通りです。

1. 日本経済に「復活のチャンス」が来ている理由 [01:41]

最大の理由は、**「アメリカが中国に覇権を奪われないためのパートナーとして、強い日本を必要としているから」**です。アメリカには、自国の地位を脅かすナンバー2の国を叩いてきた歴史がありますが、現在はその対象が中国になっており、その対抗策として信頼できる日本への期待が高まっています。 [01:59]

2. 世界秩序のルール変更：新自由主義とグローバリズムの終焉 [10:34]

アメリカは、これまで自国に有利だった以下の2つのルールを終わらせようとしています。

  • 新自由主義: 「政府が口出しせず自由競争に任せる」考え方でしたが、格差の拡大や、国家支援を受ける中国企業に勝てないといった副作用が露呈しました。 [12:31]

  • グローバリズム: 「安い場所で生産する」流れにより、雇用が中国に流出してしまいました。 [13:34]

3. 新しい世界の価値観：信頼できる国との繋がり [14:23]

これからは「安い国」ではなく、「信頼できる国（日本など）」で生産する流れに変わります。

  • 脱中国: 半導体や軍事部品、AIなどの最先端技術を「信頼できない中国」に渡さないよう、アメリカは締め付けを強化しています。 [15:34]

  • 日本の役割: ラピダス（半導体プロジェクト）への支援など、アメリカの技術支援を受けながら日本で重要な製品を作る動きが加速しています。 [15:50]

4. 日本国内で起こる変化 [16:27]

  • 賃金上昇とインフレ: 深刻な人手不足により、企業は人を確保するために給料を上げざるを得なくなります。 [16:52]

  • 企業の淘汰: 給料を上げられない「ブラック企業」などは自然と淘汰され、高待遇の職場へ人材が流動するようになります。 [17:43]

  • AI導入の追い風: 日本は労働力が不足しているため、AIによって仕事が奪われるリスクよりも、生産性を高めるメリットの方が大きく作用します。 [18:08]

日本に追い風だな。 


主な内容は以下の通りです。

1. 「株高不況」の正体：実質と名目の乖離

  • 実質GDP（数量ベース）： 人口減少の影響もあり、2019年比でほぼ横ばいの低成長。これが国民の「不況」という実感に繋がっています [11:27]。

  • 名目GDP（金額ベース）： インフレ（単価上昇）により急激に伸びており、企業の売上や利益を押し上げています [12:01]。

  • 結論： 株価は「名目」の数字（企業の利益額）に連動するため、実体経済（数量）が成長していなくても上昇し続けます [13:40]。

2. なぜ株式投資が重要なのか（インフレ対策）

  • 株式はインフレに強い： 売上もコストもインフレで2倍になれば、利益も2倍になり、それが株価に反映されます [08:57]。

  • 預金のリスク： インフレ率が3〜4%に対し、預金金利は微々たるもの。現金で持っているだけでは資産の価値が目減りし続けます [08:06]。

  • 資本家と労働者の格差： 企業は過去最高の利益を上げていますが、その多くは賃上げよりも株主還元（配当や自社株買い）に回されています。投資をして「資本家」の側に回ることで、この不都合な構造を逆手に取ることができます [26:46]。

3. 日本経済と株価の見通し

  • 日経平均株価： インフレによる押し上げ効果や賃上げの流れが続く限り、大きな基調は崩れず、4万5000円を目指す展開も可能と予測しています [21:07]。

  • 日銀の利上げ： 年内に0.25%の利上げがあり、将来的には1%から1.5%程度まで引き上げられる可能性があると見ています [35:40]。

  • 労働生産性の誤解： 「日本人の生産性が低い」と言われますが、利益率で見れば米国企業と遜色なく、測定方法（GDPの計算の定義）によるマジックも大きいと指摘しています [46:25]。

これからは日本株かな？

自分　労働生産性の誤解の部分をもう少し詳しく説明して


大きく分けて3つのポイントで詳しく解説します。

1. 測定方法（GDP定義）によるマジック

労働生産性は、一般的に $労働生産性 = \frac{GDP（付加価値額）}{就業者数 \times 労働時間}$ で計算されます。つまり、分子である**GDPの「測り方」**に差があると、結果が大きく変わります。

  • 「質の向上」が価格に反映されにくい：

    日本のサービスや製品は、品質が極めて高く、接客も丁寧です（例：定時運行の鉄道、清潔な公共施設）。しかし、それらが「無料」や「低価格」で提供されている場合、統計上のGDPにはカウントされません。一方で、欧米では質が低くても価格が高い場合があり、その分GDP（＝生産性）が大きく算出されます。

  • アイルランドの例：

    アイルランドの生産性は非常に高く出ますが、これは多くの多国籍企業が節税目的で拠点を置き、他国で稼いだ利益をアイルランドのGDPとして計上しているためです。このように、**「実力」ではなく「統計の仕組み」**で高く見える国がある一方で、日本は愚直に国内の生産高を計算しているという側面があります。

2. 「利益率」で見れば米国と遜色ない

「日本企業は稼ぐ力が弱い」と言われがちですが、データを見ると実態は異なります。

  • 企業利益の伸び：

    過去10年程度のスパンで見ると、日本企業の利益成長率は米国企業（S&P500採用企業など）と比べてもそれほど見劣りしません。

  • 稼ぐ力の向上：

    日本企業は長年のデフレ下で徹底的なコストカットと効率化を行ってきました。その結果、少ない売上からでも確実に利益を残す体質になっています。藤代氏は、**「利益がしっかり出ているのであれば、現場の労働者が効率的に働いていない（＝生産性が低い）とは言えないはずだ」**と指摘しています。

3. 「水準」ではなく「改善度（伸び率）」を見るべき

生産性の議論でよくあるミスが、現在の「絶対値（水準）」だけを見て「改善のスピード（伸び）」を無視することです。

  • 改善のスピード：

    日本の製造業などの現場では、常に「カイゼン」が行われており、生産性の伸び率自体は他の先進国と比べても良好な時期が多いです。

  • 分母（労働者数）の変化：

    人手不足が深刻化する中で、企業はIT投資や省人化を進めざるを得なくなっています。これにより、少ない人数で同じ利益を生む構造にシフトしており、今後は統計上の生産性も上がっていく可能性が高いとされています。

結論として何が言えるか

藤代氏の解説をまとめると、以下のようになります。

「日本人はダラダラ働いていて効率が悪い」というのは誤解に近い。実際には高い品質のものを低価格で提供しすぎる（＝名目GDPを低く抑えてしまう）という「商慣習やデフレマインド」の問題が大きく、企業の「稼ぐ力（利益）」そのものは決して低くない。

労働生産性が低く出るのは、日本人が働かないからではなく、**「生み出した価値を適切に価格に転嫁して、名目の数字を膨らませるのが下手だったから」**という見方ができます。

GDPに出ないものがあるな。アイルランドは参考にならんな。




 

輸入物価」はすでに落ち着いているという事実

三橋氏が動画で見せたグラフが示す通り、2022年のロシア・ウクライナ情勢直後は、資源価格の高騰と円安が重なり、輸入物価が猛烈に上がりました。しかし、現在は世界的な資源価格が落ち着いたため、円安が進んでいても輸入物価指数（円ベース）は横ばいか、むしろピーク時より下がっています。

三橋氏のロジック： 「輸入物価が上がっていないのに、今の物価高を円安のせいにするのは、データを見ていない証拠である」


注意すべき「時間差（タイムラグ）」の問題

三橋氏の意見はマクロ（経済全体）では正しい一方で、私たちの日常生活（ミクロ）では**「時間差」**による苦しさがあることも事実です。

  • 企業は、過去に仕入れた高い原材料の価格を、今になってようやく商品価格に転嫁し始めています。

  • そのため、統計上の輸入価格が落ち着いていても、スーパーの棚に並ぶ商品の価格はまだ上がり続けているように感じ、その怒りの矛先が「円安」に向かいやすいという構造があります。

経済の評価は難しいな。 

 

 仏教の思想圏にいる者にとっては理解しやすいかも。
時刻:

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