2025年10月11日土曜日

「誰も自分たちを守ってくれない」

 イタコ reposted

彼女は美形でもないんだけど、演技に不思議な魅力があったな。年取っても若くみせようとしない、そんなところもよかったなああ。

   

有名作品以外にもなぜか、これ好きだったな。偏屈親父が俺好みだったのかなあ、あるいは、おれの投影だったのかなあ。

 

1. ユダヤ人のステレオタイプはなぜ存在するのか

  • ユダヤ人とは何か:

    • 鶴見氏は、ユダヤ人を「世界最大の家族」であると定義します [02:00:00]。これは血縁だけでなく、信頼関係(信仰)で結ばれ、日常生活の中で実践(ユダヤ教)を通じてその繋がりを確認し合う共同体であることを示しています [07:27:00]。

  • ユダヤ教と実践:

    • ユダヤ教は、日本人にとっての「個人が信じる信仰」というより、「実践」を重視します [08:15:00]。食物規定(カシュルート)などの具体的なルールは、古代の聖書の記述を、ラビ(指導者)たちが常に議論し、現代の状況に適用・解釈し続けてきた結果です [10:41:00]。

  • 金銭・金融に関するイメージ:

    • 中世から近代にかけて、ユダヤ人はポーランドなどのヨーロッパ各地で、貴族に代わって徴税や土地管理、金融といった、お金にまつわる社会的なポジションに就くことが多かったため、周囲の農民や市民からそのようなステレオタイプを持たれやすくなった歴史的背景があります [03:36:00]。また、文字による教育と記録文化が、金融業において有利に働きました [04:52:00]。

2. 現代のイスラエルを読み解く

  • 家族から国家へ:

    • シオニズム(ユダヤ人国家建設運動)が生まれるまで、ユダヤ人にとって「家族」の繋がりは「国家」とは別次元のものでした。しかし、19世紀末から20世紀前半にかけて、大規模な迫害(ポグロム、ホロコースト)が起こり、「誰も自分たちを守ってくれない」という特殊な状況に直面し、ユダヤ人を守るための「国家」が必要だという発想に至りました [14:38:00]。

 最悪の場合は「誰も自分を守ってくれない」ー最悪の場合に備えよ、というのは個人でも国家でも大事だと思うよ、おれは。 

  • ネタニヤフ政権と「強いイスラエル」:

    • ネタニヤフ首相は、「強くなければ舐められる」という考えを徹底しており、ホロコーストの経験から、二度と弱さゆえに殺されないよう、徹底した安全保障と「イスラエルに指一本触れれば大怪我をする」というイメージを持たせることに注力しています [15:30:00]。

  • 中東戦争の影響:

    • 1967年の第三次中東戦争での勝利と領土獲得は、一部の宗教的なユダヤ人(宗教シオニスト)の間で、その土地に対する意識を高め、「この領土はユダヤ人にとって失っていけないもの」という認識を強めるきっかけとなりました [21:23:00]。

  • アメリカとの関係:

    • アメリカのバックアップはイスラエルの自信の源になっていますが、同時にアラブ・イスラム世界からは「シオニストとアメリカの強大な同盟」というイメージを持たれ、対立を激化させている側面もあります [25:24:00]。

3. イスラエル・パレスチナ問題の解決の糸口と日本の役割

  • 歴史的な共存:

    • イスラエル建国以前は、ユダヤ人とキリスト教徒の関係よりも、ユダヤ人とイスラム教徒の関係の方がはるかに良好で、平和に暮らしていた時期が長かったという複雑な歴史があります [26:45:00]。

  • 問題解決への視点:

    • この紛争は単純な問題ではなく、向こう長い年月、対立が続くことを前提に考える必要があります [28:23:00]。いますぐ根本的な解決を目指すのではなく、まずは**「対立の激しさを少しでも抑える」**ことに集中し、一人でも多くの命を救うことが重要であると述べています [28:39:00]。

  • 日本ができること:

    • 日本は、軍事的な強大さがないこと、伝統的にイスラム諸国(イランを含む)とも良好な関係にあること、イスラエルとも直接的な因縁がないことから、**「当事者から等距離にある」**という強みがあります [29:39:00]。

    • この立場を活かし、激化を避けるための対話や、技術力などを通じた信頼関係を築くことで、紛争の局面を悪化させないよう働きかける役割が期待されます [30:35:00]。

なるほど。

自分 

ユダヤ人に金融関係が多いのは、キリスト教が金貸しを禁じていたからじゃないの?


Gemini

ユダヤ人が金融業を担うことが多かった主な理由は、**中世ヨーロッパのキリスト教が「キリスト教徒同士での利子付きの金貸し」を原則として禁止していた**ためです。

* **キリスト教の教え:** 聖書や教会の教えが、利子を取る行為を「貪欲」な罪とみなし、キリスト教徒が金融業を営むことを制限しました
* **ユダヤ人の立場:** ユダヤ教は非ユダヤ人からの利子の取得を認めていたことに加え、ユダヤ人が土地所有や他の主要な職業に就くことが社会的に制限されていたため、金融業が重要な生活の糧となりました。

この歴史的経緯により、キリスト教徒が忌避した金融業という役割をユダヤ人が担うことになり、「ユダヤ人は金融に強い」というイメージが定着しました。
やっぱり。



主な要点

1. AIとロボット工学が労働者階級にもたらす脅威

  • 富の集中: イーロン・マスク、ジェフ・ベゾス、マーク・ザッカーバーグなどの大富豪たちがAIとロボットに巨額の投資をしているのは、労働コストを削減し、利益を増やし、自らの富と権力を指数関数的に増大させるためです [01:41:00]。

  • 雇用の喪失: AIとロボットは、数千万ものまともな賃金の仕事を奪う可能性があります。

    • 製造業・倉庫: テスラは数百万台のロボットの製造を目指しており、Amazonはすでに100万台以上のロボットを倉庫で稼働させ、人間の労働者を上回りつつあります [03:24:00]。

    • 運輸業: FedExやWalmartなどが、トラック運転手やバス・タクシーの運転手といった数百万の仕事をAIが不要にするであろう自動運転車を導入しています [04:40:00]。

    • ホワイトカラー・サービス業: 5年以内に全ホワイトカラーの初級職の半分がAIによって排除されると予測されており、看護師、トラック運転手、会計士、教員助手、ファストフード店員など、今後10年間で最大1億の仕事がAIに置き換えられる可能性があります [05:53:00]、[06:12:00]。

2. AI時代における人間の生活と仕事の意義

  • 生活の不安: 予測通りにAIが雇用を奪った場合、数千万人のアメリカ人が食費、医療、住宅といった生活の必需品をどう賄うのか、という大きな問題に直面します [07:47:00]。

  • 人間性の危機: 仕事は人間にとって不可欠な要素であり、社会に貢献するという目的を奪われることは、人間の存在そのものや、社会のあり方を根本的に変えてしまう「非人間化」の影響をもたらします [08:16:00]。

可能性が高いな。

3. AIの恩恵をすべての人に分配するための提案

サンダース議員は、AI技術が少数の億万長者ではなく、一般市民の利益になるようにするための5つのアイデアを提案しています。

  1. 週32時間労働制の導入: 1940年代に週40時間労働制が確立された時と比較して、今日の労働者の生産性は400%向上しており、AIによる生産性向上は労働時間の短縮(賃金減なし)という形で労働者に還元されるべきです [10:03:00]。

  2. 労働者による取締役会の選出: 大企業の取締役会の少なくとも45%を労働者が選出することを義務付け、AIの利用方法について労働者が決定権を持つべきです [10:37:00]。

  3. 大幅な利益共有: 大企業に対して、労働者が会社の株式の少なくとも20%を受け取るなど、大幅な利益共有を義務付けるべきです [11:13:00]。

  4. 従業員所有制の拡大: 労働者が事業を所有し、意思決定に参加することで、会社全体に利益をもたらす選択を行うことができるように、従業員所有の概念を拡大すべきです [11:29:00]。

  5. ロボット税の導入: 労働者を解雇して新技術に置き換える企業への税制優遇を廃止し、大規模な企業にロボット税を課し、その税収をAI移行期に被害を受けた労働者の生活改善に充てるべきです [11:46:00]。

ロボット税はいいかも?



主な論点

1. 株価高騰の背景と金融緩和のリスク

  • 株価高騰の要因: 米国株は、9月に始まったFRB(連邦準備制度理事会)の利下げと、年内および来年以降も利下げが続くという金融緩和の観測によって押し上げられています [02:00:00]。

  • インフレ再燃のリスク: 景気は減速しているものの、労働市場が依然として逼迫している中、FRBが早期に利下げを続けることはインフレを再燃させるリスクがあります [04:16:00]。

  • 長期金利の動向: 政策金利が引き下げられているにもかかわらず、10年金利が4%前後で下げ渋っています [05:00:05]。これは、インフレへの懸念、ドル基軸通貨体制への疑念、そしてFRBが政治的圧力に屈しているという見方があるためです [05:07:00]。

2. 政治的圧力とニクソン・ショックとの比較

  • 政治的圧力: パウエルFRB議長が政治的圧力(トランプ政権)に屈して利下げを続けているという見方があり、将来的なインフレを招く危険性が指摘されています [05:46:00]。

  • ニクソン政権との類似性: 現在のトランプ政権とパウエルFRB体制の関係は、ニクソン政権とバーンズFRB体制の関係と重ねて語られることが多く、政治的圧力による利下げが、後に望まない金利上昇やドル高、そしてプラザ合意のような結果を招くリスクが懸念されています [06:33:00]。

  • ドル基軸通貨体制の揺らぎ: 1970年代のニクソン・ショック以降、米国は軍事・安全保障面での強大なパワーを維持することでドル基軸体制を保ってきましたが、現在のトランプ政権下では安全保障面での一強体制が揺らいでおり、国力の衰退とともにドル基軸通貨性も衰える可能性が指摘されています [15:12:00]。

3. バブル崩壊時の影響

  • リーマン・ショックとの違い: 現在は、家計や企業が巨額の借金を抱える「クレジットバブル」(リーマン・ショック型)の状況にはなく、むしろ政府が借金を増やしている状態です [18:08:00]。

  • ドットコムバブルとの類似性: 仮に株価が崩壊した場合、そのインパクトは2000年代初頭の「ドットコムバブル」崩壊に近いと見られています [23:30:00]。これは、資産価格が高くなりすぎる「アセットバブル」であり、崩壊しても保有者が損をし、消費が減速する程度で、複雑骨折型の不況には至らない可能性が高いです。

  • 最大の懸念: ドットコムバブル崩壊時と異なり、今回はドル覇権の疑念があるため、株価が下落した際に、海外からマネーが集中し、長期金利がスムーズに低下してショックを吸収するメカニズムが機能しない恐れがあります [25:48:00]。

米株は期待はできないな。

更新

自分
 ドット・コムバブル崩壊の株価への影響はどれくらい続いたの?

2000年代初頭の「ドットコムバブル崩壊」は、**米国株と日本株にそれぞれ異なる深さと長さの波紋**を残したんだ。


## 🌐 米国株への影響(NASDAQ・S&P500)

- **崩壊期間:約2年半(2000年3月〜2002年10月)**  
- **NASDAQは約80%下落**、S&P500も約半値に[^4^]  
- **回復には約7年**:S&P500が2000年の高値水準に戻ったのは**2007年頃**[^4^]  
- AmazonやeBayなど一部の企業は生き残り、**新たな成長の種**となった


## 🗾 日本株への影響(日経平均)

- **ピーク:2000年4月(約20,800円)**  
- **底値:2003年4月(約7,800円)→ 約63%下落**[^2^]  
- **下落期間:約3年(2000年〜2003年)**  
- **回復には5〜7年**かかったが、**リーマンショックで完全回復はできず**[^2^]  
- 国内ではIT関連企業の低迷、不良債権問題、デフレが重なり、**長期停滞の一因**に
かなり厳しいね。


 

動画の要点(マーケット超分析)

1. アメリカ不動産市場の危機(岡崎氏)

岡崎氏は、現在アメリカで最も傷んでいるマーケットは不動産市場であると指摘し、リーマンショック(2008年9月)の約1年半前の2007年2月に住宅用不動産価格がピークをつけた時と同様の兆候が見られると警鐘を鳴らしています。

  • 住宅建設の急減: 人口1万人あたりの住宅許可数が、景気後退期を示す水準(40件を下回る)に達しており、家が建たなくなっています [03:38]。

  • 長期金利の高止まり: 住宅ローン金利(主に30年固定型)は、FRBの政策金利よりも、生命保険会社や年金基金、政府系ファンドといった長期の資金の出し手が将来をどう見るかによって決まります [04:37]。彼らがアメリカのインフレや財政を懸念することで、30年金利が高止まりし、住宅ローン金利も高止まりしています。

  • 消費への影響: 住宅価格の下落は、アメリカの大きな消費手段である「ホーム・エクイティ・ローン(住宅を担保にした借り入れ)」を組みにくくするため、消費全体に悪影響を及ぼします [08:31]。この消費の冷え込みは、日本の住宅メーカーや家電メーカーにも影響を及ぼします [09:16]。

  • 中小企業の雇用悪化: ADP(民間雇用統計)を見ると、大企業では雇用が増えているものの、中小企業では既に雇用が伸び悩む、あるいは減少する局面を迎えており、これが絶対的な需要減につながると見ています [06:10]。

2. 世界同時不況と日本市場への影響(木野内氏)

木野内氏は、構造的な要因による景気悪化が、言葉やニュースで引き起こされる下げよりも長く続くと警告しています。

  • 米国政府閉鎖と関税のリスク: 政府閉鎖が解除された直後は株価が一時的に上がる傾向があるものの、過去の例(2018年)ではその後急落しています [12:01]。また、議会と揉めたトランプ氏が関税(米中貿易戦争)を導入した例から、今回も関税の話が再燃し、半導体などが標的になるリスクを指摘しています [12:28]。

  • 半導体バブルの終焉: Windows 10のサポート切れ(10月14日)に向けた駆け込み需要や、メモリ価格の異常な高騰が落ち着きつつあり、半導体関連の在庫積み上げ局面が終了したと見ています [13:17]。過去の例では、この意図的な在庫積み上げの後に株価が急落しています。

  • 株価の底入れの条件: 世界的な景気後退が急激に進んだ場合、株価の底入れは、G20などの国際的な場で「金融緩和も財政もみんなでやっていこう」という協調政策が打ち出されるまで難しいと見ています [16:41]。

米国株の試練の時期がどのくらい続くのか?だな。 

3. 投資家への提言

  • 円高への警戒: 日米ともに景気が急激に悪化した場合、アメリカの金利が急落することで日米の金利差が縮小し、円高になりやすいと予想しています [20:17]。

    • 高市総裁が財政出動に積極的である点も、財政規律の後退として円高要因になりうると指摘しています [21:04]。

  • 円高に強い銘柄へのシフト: 円高局面でパフォーマンスが相対的に良くなるのは、海外からのコストが安くなる**小売りや食品(内需系)**です。特に、今は利益が圧縮され株式市場では人気がないものの、円高が追い風となって利益率が回復する可能性があると述べています [21:46]。

  • AI関連への投資戦略: 全体相場が急落して底打ちするのを待つ間、次の局面でアウトパフォームし始めるのはAIソフトウェアであると見ています。相場がガツンと下がって「もう怪しい」という時に、AIソフトウェアにシフトするのが良いとしています [24:37]。

  • 長期債券・J-REITの検討: 株価が下落する局面では、国債(長期債券の購入)やJ-REITが「いい買い場」になる可能性があるとアドバイスしています [18:01]。

  • 「生活密着型」の視点: 個人投資家は、自分の生活に根ざした「地元のスーパー」など、身近な内需系企業をパトロールして調べるのが重要だとまとめています [22:48]。

個別の企業の動向は素人には予想しがたいな。



  「聞こえないことは私の一つの要素に過ぎない」…日米でビジネスを展開する牧野友香子さんの難聴ライフ
 「聞こえないことは、私にとって試練でも個性でもありません。私を形作っている中に『聞こえない』ということがあるだけ。自分の性格、人間関係、得意・不得意などの一つの要素として『聞こえないこと』があるという意識です」

なるほどね。

この方は連れ合いさんも素敵な方なんだよなああ。 

[ケアラーの風景 ささえるあなたへ] 

「介護」の捉え方が変わったのは、「証し 日本のキリスト者」の取材で、国内の教会を訪ね歩いてからです。135人以上から壮絶な体験や人生の転機など 紆余(うよ) 曲折の半生を聞き取っていくと、皆、「神の導きによって今がある」と言うのです。そのうち、自分の介護も、つらいものではなく、意味のあるものなのではないかと思えるようになりました。

キリスト教徒の強みだね。 

 Father, if you are willing, take this cup from me; yet not my will, but yours be done.”

神とともにある、というのとどんな運命を全面的に受け入れる、というのは同義語なんだろうな。

この点、ニーチェもキリスト教の神から逃れられていない。 

  やらされているのではなく、与えられている。仕事の邪魔をされているのではなく、老いのプロセスについて学ばせてもらっている。これは母の最後の教えなのだと。そう考えると、焦りやストレスも減り、気持ちも楽になりました。

運命を受け入れたうえでの「気づき、学び」をしていくわけだね。

ある駅近のドンキで安売りしていたから他のところで買おうと思ったらなかったもんな。 海外旅行は危険な目にあう確率が国内旅行より高そうだし、やっぱ日本旅行だな。

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We will not yield to China’s threats. We uphold democracy and freedom

中国・・・・狂気じゃないんか、これ?       高市さんが同じ質問をしたからといって岡田質問が適切になるわけでもない。   しかし、よく読むと、 「台湾有事は日本有事という、安倍元総理の見解について、安全保障の観点から正しい認識と考えるか」と高市さんは問うているわけで、...