applaud like a sealJK Rowlingは【言葉の魔術師】なのがよく分かる。applaud like a seal なんて、常人では書けないよ。 https://t.co/e2Iyd4YwNr
— buvery (@buvery2) April 9, 2025
Applaud like a seal" は、英語圏で時折使われる比喩的な表現です。このフレーズは、アザラシが拍手をするような仕草をすることから、無邪気に、または無批判に拍手を送る様子を表現するために使われます。特に、何かを深く考えずに賛同する行動を揶揄するニュアンスが含まれることがあります。他のケースとしては、インターネット上のコメントやカジュアルな会話で、特定の行動や反応を皮肉る際に使われることがあります。例えば、観客が何かに過剰に反応している様子や、無条件に支持を示している状況を描写する際に使われることがあります。この表現は、ユーモアや皮肉を込めて使われることが多いですが、文脈によっては軽蔑的に受け取られることもあるため、使用には注意が必要です。もし他の具体的な例が必要であれば、教えてください！
川端康成も本当にいつになったら国際ブッカー賞というのは「翻訳文学賞」だということが理解されるんでしょう？候補になったのは川上弘美さんの小説をアサ・ヨネダさんが訳した英訳書なんですよ。候補者は川上弘美さんとアサ・ヨネダさんの二人です。ちょっと違うけど、ノーベル化学賞とかの共同研究受賞で一人の… https://t.co/WnZ0qF9D7m
— 🕊️🍋鴻巣友季子（『灯台へ』近刊『ギンガムチェックと塩漬けライム』） (@yukikonosu) April 9, 2025
川端：だから、翻訳者が半分もらったのか、三分もらったのですかね、分かりませんけどね、日本語で審査されていない。これ、非常に良心的には、辞退するのが本当かもしれない。と言っている。
1985年のプラザ合意も、本当にそんなことがあるのかなっていうね。300円台から200円台までずっと下がったわけで、円高になったわけです。でも、あの時「やろう」ということで、日本は竹下登大蔵大臣が行かれて合意したわけですよね。うん。ですから、ちょっとやっぱり注意すべき点があります。やっぱりアメリカって力もあるし、これから話に出てきますけど、安全保障という最大のカードを持っているので、そこで各国がやっぱり従わざるを得ないような環境、テーブル作りを彼らはやるわけですよね。彼らは、そういった力づくで世界の貿易システムを動かしていくという意思が今回ちょっと見えるので、そこは「こんなことできるのかな？」と思っていると、ひょっとすると痛い目を見るかもしれませんよね。ああ、プラザ合意の時もやはり西ドイツと日本は防衛をアメリカに依存しているということで、従わざるを得なかったというところがあったんですね。うん。あの時は、アメリカ、カナダ、イギリスですけども、基本的には西側の5カ国で、5カ国で大体世界のGDPの半分以上を占めていたんで。その中でも日本と西ドイツが一番強かったんで、この2つは残念ながら核兵器がなく、軍事力がそんなに強くない国なので、アメリカの言う通りになってしまったということです。で、日本と西ドイツがオッケーすれば、イギリスとフランスも当然オッケーするということで、流れが決まっちゃった感じですね。ああ、なんかトランプは一時期「強いドル」と言ってた気がするんですけど、その思考が変わったんですかね？いや、そこはね、彼は結局まだ維持してるんですよ。心がね、やっぱりアメリカ人の「わがままなところだなっていうか、いいとこ取りしてるなというところなんですけども。結局、ドルを持ってして世界の金融覇権を握ると。ドルを持ってしてアメリカはいろんな恩恵がたくさんあるので、「法外なる特権」と言われてますけど、そういうものがあるんで、それは絶対手放さないと。ただし、結局そのアメリカの国内産業を復活させるためには、他国の通貨をちょっと高くすることによってドルを安くして、その結果、貿易をしやすくしたいというわけなんですよね。で、昨日ですね、実はミランがアメリカのハドソン研究所っていうところのシンクタンクで1時間話してるんですけども、彼の質問はそこに続くわけです。ですよね。あそこにピンポイントされるわけですよね。「強いドルなのか弱いドルなのか、どっちなんだ？」と聞かれたら、彼は「どっちでもない」と言ってて。要するに「強いドル」、ドルが世界を支配すると。人民元には絶対負けない、ユーロにも負けない。そういうドルの圧倒的な覇権的地位は維持しますと。で、同時に貿易をやる時にアメリカ国内産業が不利にならないような形での為替レートみたいなものをセッティングしていきたいということを言うんですよね。我々が「そんなことできないでしょ」と思うんだけれども、でもやっぱり彼らの頭の中には「こうすればいい、ああすればいい」といういくつかのプランがあって、それをやれば実現可能だという判断をしてるんです。これを主流派の人々は「何を言ってんだ」という風に批判してるわけですけどね。ああ、ここにも米国債の大量保有があるので、自国通貨安を実現してる国。これもむしろ日本でもあり中国でもありますけど、むしろ我々としては米国債を買うことでアメリカの財政をファイナンスしてる、むしろ貢献してるという意味合いなんですけど、それが違う捉え方をされてるんですね。ここはちょっとなかなか難しい説明なんですけども、結局アメリカが世界中どこにも行って戦争をやれると。なぜかっていうと、それは日本や中国が国債でアメリカにファイナンス、金融支援してるということだから。アメリカは赤字補填せずジャブジャブやれるということですよね。で、ミランの発言なんかを精査してると、どうもその国債の保有残高っていうんですかね。その全体はやっぱり維持してもらいたいと。ただし、今の国債っていうのは2年物とか10年物とかいろいろありますけれども、結局その償還期間がすぐにやってくるので、そのために改めて新たな国債を出して、そこでお金を借りるという。結構その同時に利回りも払わなくちゃいけないので、その辺がアメリカにとって負担になってると。だからミランは言ってるのは、その国債の償還期間を1世紀にしてくれと言ってるんです。あるいは「パーペチュアル」、つまり永久にしたいってことを言ってるんですよね。でもこれはさすがに我々日本からすると「そんなことしたら、いざ何かあった時に国債を現金化してキャッシュにすることで危機の時にお金を払う」という国債の意味合いができないじゃないかってことになるんですよね。だから、そういう場合はミランは「出してあげる、合意してあげる」といろいろ言ってるんですけども、だけどこれでやっぱりアメリカの、言うなら「超大国的なわがままの極致」みたいなことを言ってるんですよね。
テールリスク・・・ありえるんだな。
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日本がこんなにアメリカの大統領の政策に対してビクビクして、あれこれ慌てふためかなくちゃいけないのかって言うと、やっぱりよく言われているように、日本がアメリカ依存があまりにも高いってことなんですよね。安全保障はもちろんそうだし、アメリカの傘の下にいるみたいなところがあるので。それから貿易だって、結局先ほど言いましたように、戦後アメリカのマーケット市場が開いたので、そこで日本がいろんな、昔はテレビとかいろんなものを売って、車を売って、日本の経済が成り立ってきたと。つまりアメリカ依存が過去80年間、いや150年間ずっと続いているんですよ。
これを変えなくちゃいけないと言いながら、もう変えてきていないんですよね。これを変えるには何が必要かって言うと、1つはやっぱり当然ながら貿易を多角化するっていうことが大事だと思うんですよね。まあそれも難しいですけど。でもう1つはやっぱりこの防衛のところだと思うんですよね。
私、ロシアのプーチン大統領とこれまで5回会ったことがあるんですね。そこでいつも1問か2問だけ質問できてるんですけども、外国人記者団が集められて、プーチンさんと会する場ってのを年に1回設けられていて、そこに私も参加してるんです。そこで1人ずつプーチンさんに1問か2問質問できるということで、プーチンさんはいろいろ話すんですよね。
その時にやっぱり北方領土の話を聞くと、「いや、あなたの言うことは信用できない」って言うんですよね。「あなたと話してもしょうがないんだ。日本と話してもしょうがないんだ」って言うんですよ。で、なんでかって言うと、やっぱり日本は独立国じゃないって言うんですよ。
彼が言うには、やっぱり独立国とはどういう国か知ってるかということで、彼が別の場で説明してるのを見ると、要するに核兵器を持ってる国なんですよ。それから、要するに同盟は持っててもいいんだけども、あくまでも従属国としての同盟ではないんですよね。それは日米同盟みたいに、アメリカが親分で日本が子分みたいな同盟じゃなくて、あくまでも対等か、あるいはその国の方が親分であると、主人であると。こういう同盟の国が持ってる国が独立国だと。
日本は属国なんだな。
アメリカのポチ評論家、インフルエンサーには気をつけないとな。
次のフェーズって何かって言うと、1つは人民元を安くすることです。はい、あの関税を重たくした分、人民元を安くすると少し消化できるわけですから、通貨切り下げみたいなものです。通貨を切り下げて調整するわけですが、実はここ1週間ぐらい、人民元をじりじりと安くしているわけです。ただ、急激に元を安くするとこれも危ないわけです。なぜかと言うと、トランプが怒る、怒ると制裁するわけですから。もう1つは、元を安くすると先ほどの富裕層にとっては嫌なんですね。持っている金融資産が目減りするわけですから。そうすると自分の財産をもっともっと海外に飛ばしていくわけです。これが習近平にとって、この財産がどんどん外に出ていくと、ますます国が弱くなるわけです。だから適当なスピードで少しずつ、少しずつ、多分下げていくのでしょう。中国内の経済学者たちが提案したのが、とりあえずの目標は1ドル。今はね、7.3元まで下がってきてはいるんだけど、8元ぐらいまで持っていこうと。はい、8元。うん、1年かけてですね。そうすればだいぶ、例えばトランプにいじめられている産業がですね、その痛みが緩和されると。痛み止めみたいな感じになります。同時にもう1つ重要なのが、すでに日経新聞などFTが報じているのが、中国がたくさんの米国債を持っているので、それを売却する可能性が出てきているのではないかと。で、売却した場合、これ怖いことになるわけですけれども、ドルが暴落する。ドルが暴落するってのはどういうことが起きるかというと、円が円高に触れるわけです。急激な円高になる可能性が高いわけですから。だから中国は本当に米国債を売却するかどうかが、先ほど申し上げた6月の首脳会談があるかどうかによるんだけれども、もしそれがなくて、どんどん関税の掛け合いが続くとなると、習近平が返す玉を持っていないもんだから、「よし、米国債を売ってやる」と言った時に、日本が飛び火を浴びることになります。それが今考えられる最悪のシナリオです。要するに関税合戦に加え、今度は金融制裁が来るわけですから、これが大変なことになります。日本の円高というと、今146円ぐらいです。対ドルでどれぐらいまで円高に触れそうかというと、いやいや、今ね、160円まで下がったんだけど、今146円。今おっしゃる通り、調整されてきています。今の日本の国力、経済力に比べれば、円は安すぎると思います。どうして安すぎると判断するかというと、これはマスコミなどが報じるところによると、例えば少しでも円高に触れると、円安で大きなメリットを享受している、例えば旅館だとかインバウンド関連の産業が「あ、これ困るわ」と言うわけです。しかしながら、今146円でも安すぎる。なぜ安すぎるかと言うと、外国人にとって日本で家を買う時や土地を買う時に安すぎるんですよ。買いやすい。日本人は買えない。私は今の日本の国力で考えた場合、あるいは産業競争力で考えた場合、130円ぐらいまで持っていかないといけないと思います。なぜかと言うと、今146円でも日本人の若者が海外に留学に行けないんです。例えば今、ハーバード大学に1年間留学に行った場合、いくらぐらい授業料を払うかっていうと、1000万円です。4年間勉強すると4000万円。生活費とか家賃とか全部含めると8000万円ぐらいかかるわけです。一般の会社員がね、息子や娘を外国に留学させて8000万円を用意するなんて、できるわけがないですから。そうすると、このまま行った場合、20年後、国連や世界銀行で働く日本人がいるかっていないわけですよ。英語ができない、留学経験がない。だから日本が大変困ることになるわけです。だからせめて130円ぐらいまで正常化する。円高じゃない、正常化。130円を超えて120円まで行ったら、ちょっと輸出製造業が困る可能性が高いわけです。でもまだまだ130円までは15円ぐらいあるので、それぐらいまでは許容できる。それを超えそうになった場合は警戒する。ただ、中国政府が米国債を売却した場合、これがまた日本がもう少し手当てする必要があるんだけれども、130円を下回るってことですかね。110円、120円ぐらい。130円を超えて120円、130円に行くようになれば、今度日本は円の為替を安定させる政策を講じる必要があるでしょう。
円安が続くとは限らんな。
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