Scientists from Qingdao University analyzed several studies which involved 17,243 US adults to see how sex affects heart health and longevity.After nearly nine years, they found that men who had sex less than 12 times a year had higher risks of heart disease and early death.Men that have sex about 103 times a year had a lower risk. This works out to roughly twice a week. They did note that having less sex, 52 times a year, can still offer health benefits.
月一以下は危険だな。
店員が私のうわさを…22歳で統合失調症 「答え」求め夜道で叫んだ
「世界が日本の噂をしている」「世界中でニッポンすごい!」といわれいる。
日本人のなかにも初期症状の人もいるんじゃないか?
法政大殴打事件、容疑の女子学生「軽く見られていた」…朝から上着ポケットにハンマー
知人の男女2人は女と同じ授業を受け、自己紹介をするなどしたことがあったが、残りの学生の一部は、「面識がない」と警視庁に説明しているという。
こっちもそっちの系統かも?
大豆イソフラボン入り餌でオスがメスに…愛知県がブランド化した「葵うなぎ」は冬が食べごろ
「おまえも大豆イソフラボン摂ったほうがいいんじゃないか、」と夫が妻に言ったら・・・おこられるんだろうなああ。
謎の「中電病」 中央・総武線各駅停車で相次ぐ運転士の体調不良
中央線は飛び込み自殺で・・・
神主を呼んで安全祈願もして、職場環境も改善したが状況は変わらず、謎は深まるばかりだ。
神主がだめだったんだな。
「霊界 vs. 霊能戦士たち 中央線対決!」 みたいなアニメか映画できないかなあ?
日本も技術を商用化せんとな。世界初の高温ガス炉(HTTR)が中国で商業運転を開始した。世界最高のHTTR技術をもつ日本は、いまだに実証試験。
— 池田信夫 (@ikedanob) January 10, 2025
こうして中国に抜かれ、核技術が盗まれ、日本の技術が滅びる。これこそ安全保障上の問題だ。 https://t.co/1tdA0jwwrR
税理士会も「縮減」を求めている公的年金控除12兆円。不労所得が給与所得の2倍の110万円も控除され、社会保険料控除と二重控除。しかも年齢差別があり、後期高齢者はほぼ無税。
— 池田信夫 (@ikedanob) January 11, 2025
こんな不合理な税制は他にないのに、玉木さんも米山さんも沈黙。これが「納税者の党」かどうかの試金石だ。 https://t.co/J6qrd8yHJJ
基礎的な人的控除のあり方を見直すとともに、その額を引き上げ、やっぱ基礎控除を引き上げだな。
申告納税者の所得税負担率は、合計所得金額が1億円をピークに、所得金額が増加するほど減少するという逓減現象が見られる。これは、一定の上場株式の譲渡や配当に分離課税による比例税率が適用されるためであり、結果として、高所得者の負担率が低くなっている。税制において格差の問題の改善に取り組む意味でもさらなる対応がなされるべきである。金融所得は総合課税にしたらどうか?
米国の新しいGPU出荷制限やべ~。世界中の国はティア1~3に区分けされる。ティア1の国は今まで通りGPU買い放題。ティア2の国(大多数がこれ)は3年間で5万台しかGPU買う権利が与えられないとか?ティア3(中国、ロシアなど)はデータセンター向けGPU輸出禁止。日本は幸いなことにティア1だけど…
— うみゆき@AI研究 (@umiyuki_ai) January 11, 2025
今までみたいに中国の人にRTX4090を買い占め転売させ放題とかやってたらティア落されかねんぞ!なるほど
フジTVは中居クンの騒動で揺れているが電波停止には間違っても至らない。どれだけの政財マスコミの世界の有力者の子弟が縁故採用で勤務しているか。それは電通を凌ぐ。加えて日本のTV業界の"互いのスキャンダルは追及しない"護送船団の「報道しない自由」。全国紙が裏に控えているから何があっても盤石
— 村西とおる_サブアカウント (@MuranishiToru_2) January 11, 2025
フジTVは中居クンの騒動で揺れているが電波停止には間違っても至らない。どれだけの政財マスコミの世界の有力者の子弟が縁故採用で勤務しているか。それは電通を凌ぐ。加えて日本のTV業界の"互いのスキャンダルは追及しない"護送船団の「報道しない自由」
テレビ局は腐りきっているな。
金で口止め料を払い、当事者との関係ではなく、社会との関係で問題にされたら、反社や半グレまでだして脅す。これ本当にしゃれにならなくて、9000万円で示談したのを週刊誌使って蒸し返すなら、その9000万円は被害者に支払われずに反社なり半グレなりに流れていくと思うんですよね……
— Koshian (@ruscotar) January 10, 2025
相手が悪辣だと思うならそれくらいの悪辣さは想像しておいて欲しい…… https://t.co/ZRGbNNY6ma
そういうことをしたという話もでている。私に性加害をしたN氏は何故なんのお咎めもないのでしょうか。まぁN氏は山〇組に相談してこちらに圧をかけて来たから、こちらも警察に相談した訳ですから。N氏はこのままうやむやにして終わらせるつもりなのか。私はそうはさせない。 https://t.co/GhRHRQD2iw
— 若林志穂 (@shi49n) January 9, 2025
2022年6月26日に起きた、TBSの解説員もしていた大妻女子大の桶田敦教授が、教え子の大学院学生を自宅マンションに招き、食事と酒をふるまい、酒に薬物を入れて強制わいせつに及んだ事件に状況が似ています。大妻女子大は、被害者の訴えで桶田容疑者を懲戒免職。7月7日に逮捕。本来はこうなるべき事件。 https://t.co/DUuLCnDUtt
— 永添泰子(性暴力から子ども達を守る社会に変えよう) (@packraty) January 10, 2025
大妻女子大は、被害者の訴えで桶田容疑者を懲戒免職。7月7日に逮捕。本来はこうなるべき事件やっぱ、相談に乗ったフジに握りつぶされたらショックは大きいだろうな。
【📔中居事件のおさらい】
— パナマ文書 (@Panamabunsyo) January 10, 2025
「私は許していない」中居正広と密室で2人きりにさせられ…週刊文春が“パイプ役”のフジテレビ幹部を直撃した
いったいどんな酷いことががあったら
9kgも痩せて、
うまく歩けなくなって、
痩せて指の感覚が無くなって
お箸も持てなくなるんでしょうか?🥲
鬼畜です… pic.twitter.com/hAQDvqSwTe
鬼畜だな。追加情報ですhttps://t.co/kUN4Dk2CvG
— パナマ文書 (@Panamabunsyo) January 11, 2025
実質賃金の低下=物価上昇に賃金上昇が追いつかないという状況下で、インフレ促進を主張する鬼畜政党があると聞いた。
— Spica (@CasseCool) January 10, 2025
労働者の37%が有期契約で働く非正規雇用。期間中の昇給はまず起きない人たちにとって、バラマキがひたすら実質賃金の低下をもたらすこと分かりませんかね。 https://t.co/ouOFzOGXNJ
自分
実質賃金の低下している状況下で減税したらどうなる?
ChatGPT:
実質賃金が低下している状況で減税を行うと、家計の可処分所得が増加し、消費活動の活性化が期待されます。特に、消費税の減税は即効性が高く、生活必需品の価格負担を直接的に軽減する効果があります。例えば、食料品の消費税率を引き下げることで、家計の負担を和らげることが可能です。
一方、所得税の減税は高所得者層に恩恵が集中しやすく、所得格差を拡大させる可能性があります。そのため、低所得層への支援を重視する場合、消費税の減税や特定の生活必需品に対する減税がより効果的と考えられます。
ただし、減税は政府の税収を減少させ、財政赤字の拡大を招くリスクがあります。そのため、減税の規模や期間を慎重に設計し、経済への影響を総合的に考慮することが重要です。また、減税以外にも、社会保障費の軽減や生活費の引き下げなど、多角的な政策を組み合わせることで、実質賃金の低下に対応することが求められます。
さらに、減税の効果は一時的であるため、長期的には賃金の引き上げや生産性の向上など、根本的な対策が必要です。最低賃金の引き上げや労働市場の改善を通じて、持続的な実質賃金の上昇を目指すことが重要です。
総じて、実質賃金の低下に対する減税措置は、短期的な家計支援として有効ですが、財政への影響や所得再分配の観点から、その設計と実施には慎重な検討が必要です。併せて、長期的な視点での経済構造改革や賃金上昇策を推進することが求められます。
こっちは「鬼畜」と評価するほどのことはあるまい?・・・・減税に対して感情的になんかあるのかな?
アメリカのデブ化もピークアウトの気配
— Spica (@CasseCool) January 11, 2025
2023年は肥満率が低下、特に高学歴者の肥満が減少している。https://t.co/aW0JwgZjiS https://t.co/w8AmRsuv24 pic.twitter.com/nyxM6D29t2
Just because there are fewer obese people in Japan doesn't mean they don't have health problems. In 2021, 11.6% of the U.S. population had diabetes versus Japan's 11.8%. The culprit? Rice... Same rate of diabetes for the same reasons... Just different food sources.
— Snory Nosebeard ⚡🥩 (@SnoryNosebeard) January 5, 2025


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