＜社説＞フジ性暴力調査 組織の病弊は明らかだ
2025年4月1日
経営陣を総入れ替えして生まれ変わらない限り、公共性を有する放送会社として存続することは厳しいのではないか。
毎日
人権を軽視するテレビ局の姿勢は、旧ジャニーズ事務所の性加害問題でも問われた。「メディア・エンターテインメント業界における構造的な課題である」との報告書の指摘を、業界全体が重く受け止めなければならない。
読売
産経
他人事のように、フジテレビを非難しているが、人権軽視、性暴力軽視はフジテレビだけの問題ではなかろう。
オールドメディアも、テロが起きてから、外国メディアが報じてから、一部週刊誌とネットが騒いでからようやく腰を上げた。
統一教会、ジャニーズ問題は無視、松本、中居問題も初動が遅すぎたテレビ局、大手新聞社も深く反省すべきだ。
信頼回復が必要なのはフジテレビだけではない。
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