NHKの報道によると参考画像
— Spica (@CasseCool) September 2, 2024
日付でフィルターかけてtwitter内検索を行うと、2023年4月下旬からクルド人に否定的なtweetが出るようになってることが分かる。それ以前は「クルド人問題」といえば、クルド人の少女がいじめに遭い、学校ぐるみで隠蔽した2019年の事件だったhttps://t.co/mO36R36mEB https://t.co/UfKnikJJUo pic.twitter.com/2VfhuABLdV
クルド、そして川口、この言葉を含む投稿に絞って調べました。見ていくとですね。2019年から22年までは少ないんです。ですが、2023年、そして2024年は合わせてこの二つで、去年4月以降で480万件を超えています。エックスではですね。このように即強制送還使用ですとか、日本から出て行けなどのヘイト投稿が拡散されています記者の活動とヘイト投稿が増えた時期と重なるのか?
世界各国で最も人気のあるメッセージアプリ pic.twitter.com/Ey0jmq7A8x
— Spica (@CasseCool) September 2, 2024
意見の相違はあってもいいんだけど、FACT Check がないとなああ。ネトウヨとは何か
— Spica (@CasseCool) September 2, 2024
鈴木大介『ネット右翼になった父 』に記載されている要件が腑に落ちた。
「かつ」か「または」か不明記だが、該当対象はさほど変わらなそう。 https://t.co/7jpXND9sHK pic.twitter.com/i3ofHs0ULY
イスラムの文化に男女の性行動に関して、極めて受け入れ難い、おおぞましいものがあるのだと思います。少なくとも日本での常識から見れば。なので、イスラム、特にパキスタン人が来日すれば、おそらく同じことがおきるでしょう。
— buvery (@buvery2) September 2, 2024
結論として『移民としてイスラムが来る場合想像を絶するような大規模性犯罪を犯す』と予測できます。共犯だったソマリア人もイスラムです。 イスラムの文化に男女の性行動に関して、極めて受け入れ難い、おおぞましいものがあるのだと思います。少なくとも日本での常識から見れば。なので、イスラム、特にパキスタン人が来日すれば、おそらく同じことがおきるでしょう。これは民族差別発言だと思うが、かりに性犯罪についての客観的な言明だとして、
2023年12月末時点で、日本には約25,334人のパキスタン人が在住しています¹。彼らは主に首都圏や中京圏に集中しており、特に埼玉県や茨城県、愛知県に多く住んでいます¹。
すでにパキスタン人は日本に在住しており、
現在、日本には約55,000人の米軍兵士が駐留しています⁵⁶。これは、アメリカが海外に展開している中で最大規模の部隊です。これに加えて、数千人の国防総省の民間人やその家族も日本に住んでいます⁵。
たとえば、米兵とくらべてどっちの性犯罪のほうがおおいのだろう?
Copilotは正確な情報はない、と。
少なくとも的確な情報もなしに、「パキスタン人は・・・想像を絶するような大規模性犯罪を犯す」というのは民族差別的な発言以外なにものでもないのではなかろうか?
池田信夫 reposted
Germans see reducing migration as top priority: PollNHKが重要な🇩🇪ドイツ州議会選で移民や難民に排他的な極右政党が躍進と騒いでいますが、一番重要な背景を報道せず騒いでいます。移民反対をとにかく悪に仕立てたい願望が丸見えですね。
— mei (@2022meimei3) September 2, 2024
ドイツ国民は移民削減を最優先課題と見做していると世論調査で大分前から判明しております🔻… pic.twitter.com/fYPWd8ImWp
ドイツが顕著なんだね。
May 08, 2024 9:55 pm Most people living in Germany want the government to reduce migration, according to a survey published Wednesday. This is the main takeaway about Europe's largest economy from the Democracy Perception Index, an international survey.
The survey found this desire is more pronounced in Germany than in any other of the 53 countries questioned. Overall, 44% expressed the wish that the German government do more to limit migration.
Globally, only 16% of people are concerned about reducing migration, according to the survey. Some 39% would like to see their governments prioritize the fight against poverty. The fight against corruption came in at 36% and boosting economic growth at 35%.
Part15月の靖国神社落書き犯は2015年から監獄にいた犯罪者 PartⅡ―このままでは日本は犯罪者天国に(遠藤誉)#Yahooニュースhttps://t.co/Cw12ntExPJ
— 黒色珈琲 (@credws) September 2, 2024
最近どのようになっているのか、直接の接触がないので分からないが、しかし本稿で書いた内容をご覧になっただけでも、本気で入国審査をしようと思えば、いくらでも「入国を拒否」できたはずだ。事実、入管法では【上陸の拒否】の「第五条」に「次の各号のいずれかに該当する外国人は、本邦に上陸することができない」として「日本国又は日本国以外の国の法令に違反して、一年以上の懲役若しくは禁錮又はこれらに相当する刑に処せられたことのある者」と書いてある。これを忠実に履行してないという職務怠慢が日本の法務省にあり、その最終責任は、法務大臣が負わなければならない。
これは財源問題として考えると行き詰まる。老人医療の「支援金」と「調整費」は合計9.9兆円で、すべて消費税に置き換えると5%上げないといけない。
— 池田信夫 (@ikedanob) September 2, 2024
これは政治的に無理なので、窓口負担を増やすしかない。過剰医療を防ぐには、老人医療は韓国のように割増しすべきだ。https://t.co/kP3eW0zXms
老人医療は韓国のように割増しすべきだ
病院の種類ごとに窓口負担の割合が異なることも大きな違いである。主に外来患者を対象として医療行為を行う、最も身近な医療機関が「医院」であり、ここは日本と同じ3割負担である。
次に、入院患者を対象に医療行為を行う「病院」では、都市部で4割負担、地方で35%負担である。さらに多くの診療科目を持ち各診療科目に専属する専門医をおいている「総合病院」では、都市部で5割負担、地方で45%負担となる。
そして、総合病院のなかでも重症疾患に対し難易度の高い医療行為を専門に行う「上級総合病院」に至っては、診察料の全額およびその他の費用の6割を負担しなければならない。
日本ではこれは到底受け入れられることはないだろうな。
過剰医療は他の仕方で制限するしかなかろう。
動画の内容から、以下のような理由でブスいじりをやめるようになったことが分かります:1. 時代の変化:- 以前は容姿いじりが当たり前だった関西の文化が変わってきたことを感じていた。2. ファンの反応の変化:- 容姿いじりに対して傷つく人がいることを知り、それが不快に感じられるようになった。3. 自身の成長:- 自身の容姿を自信を持って発信するようになり、それが人々の励みになっていることを実感した。4. 新しいネタの開拓:- 容姿いじりを控えることで、別のスタイルのお笑いにチャレンジできるようになった。つまり、時代の変化と自身の成長、そしてファンの反応を通して、容姿いじりには問題があることに気づき、それを改めていったということが分かります。自身のイメージチェンジと新しいネタ開発にもつながっていった、と整理できます。
「ブス」がだめなら「ハゲ」もだめだろう 😤😖
ChatGPTによると、イエス・キリストは神ではなく預言者なんだな。Is Jesus a prophet or a God?
♬ original sound - James Lake Show
ChatGPTは神を信じているんだな。宇宙の秩序からの神の存在証明ーー調べたら「目的論的証明」、というんだったーーーを信じるとは・・・・案外頭わるいな。@real.lilyjay Do you agree? 🤔 asking Chat GPT does it believe this universe has a Creator or is a coincidence… the Result will shock you! My mind is blown 😱😱 #purposeoflife #learnontiktok #spiritualjourney #interestingfacts ♬ original sound - Lily Jay
こういう投稿も貴重。@tsubasa_0828 実際に中国に行ってみた感想です。日本のメディアは誇張しすぎな気がしました。(個人の意見です) #海外旅行 #中国 ♬ オリジナル楽曲 - つばさ / Tsubasa
Here’s a summary of the transcript from "Inside Iran: The proxy war on the brink of erupting | Four Corners":- **Regional Tensions and Iranian Influence (00:08 - 01:15):** The Middle East is on edge, with Israel’s conflict with Hamas intensifying regional instability. Iran has activated its proxies, notably Hezbollah, and is prepared to support them fully. The supreme leader of Iran, Ali Khamenei, is central to this influence.- **Inside Iran and Domestic Unrest (04:06 - 07:20):** Despite the regime’s control, many ordinary Iranians oppose war. The government, led by the aging supreme leader and supported by the Revolutionary Guard, maintains a tight grip but faces increasing domestic dissatisfaction and unrest.- **Nuclear Program and Regional Impact (12:22 - 15:26):** Iran’s nuclear program remains controversial, with concerns over potential weapons-grade uranium. Iran has faced accusations of arming proxies, and the regional impact of a potential nuclear capability adds to the volatility.- **Hezbollah’s Role and Preparedness (17:03 - 22:16):** Hezbollah, a significant proxy for Iran, is well-armed and influential in Lebanon. The group, supported by Iran, is prepared for conflict with Israel, which could escalate regional tensions further.- **Potential for Broader Conflict (28:11 - 45:41):** The risk of a larger war involving Iran and its proxies, including Hezbollah, is high. An escalation could lead to devastating consequences for both Iran and Israel, with potential global impacts.
- **地政学リスクと米大統領選** (00:00 - 01:05): 米国はロシア・ウクライナ戦争、イスラエルとハマスの対立、中国との関係など、重大な地政学リスクに直面しており、次期大統領選の結果がこれらの国際的戦略や国内政策に大きな影響を与えるとされています。- **経済理論と現状のトレンド** (01:05 - 02:10): 「トリクルダウン経済」などの経済理論が過去40年間に失敗してきたことが指摘され、経済格差の拡大や課題に対処するために需要側経済への移行が必要とされています。- **米大統領候補の影響** (02:10 - 03:14): 大統領候補の可能性が国際紛争に与える影響が議論されています。トランプの復帰がウクライナへの支援に変化をもたらす可能性があり、民主党の勝利は現在の国際戦略を維持する可能性が高いとされています。- **米国資本主義と政治的イデオロギーの未来** (03:14 - 05:24): トランプ主義が共和党に与える影響と、資本主義とより社会的政策との対立が取り上げられています。トランプ主義が今後の米国政策にどのように影響するかが議論されています。- **グローバルアライアンスと経済の変化の可能性** (05:24 - 11:52): トランプの復帰がヨーロッパなどのグローバルアライアンスに与える影響と、過去の経済戦略との対比が議論されています。経済の安定性を保つために、より強力な社会政策へのシフトが必要とされています。
サプライサイド経済学(サプライサイドけいざいがく、英: Supply-side economics)は、マクロ経済学の一派で、供給側(=サプライサイド)の活動に着目し、「供給力を強化することで経済成長を達成できる」と主張する理論です¹²。### 主な特徴- **供給側の強化**: 企業の減税や規制緩和を通じて、民間投資を活性化させることを目指します。- **技術革新の推進**: 新しい技術の開発や生産性の向上を重視します。- **小さな政府**: 政府の役割を縮小し、民間セクターの活動を促進します。### 歴史的背景サプライサイド経済学は、1970年代から1980年代にかけてアメリカで注目されました。特に、レーガン政権の経済政策(レーガノミクス)として知られています¹。### 批判と評価この理論には賛否両論があります。支持者は、供給側の強化が長期的な経済成長を促進すると主張しますが、批判者は、所得格差の拡大や財政赤字の増大を懸念しています¹²。
だから、都庁に慰霊碑をつくって、都が主体になってやればいい。関東大震災のこの行事も昔から北からの指示ですよ。
— 豊璋(ほうしょう)在日3世シリーズ書いてます (@hooshoo716) September 2, 2024
90年代まで見向きされなかったので同族行事でしたが・・・やってました。
関東以外は学校体育館で。… https://t.co/DVYNfyBoQz
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